子どもの遊びに危機感を感じた親たちが、各区の事業や講座を活用して遊び場づくりの学習会を開き、プレイパークを創る活動を始める。

横浜市内でプレイパーク活動を行っていた団体とその運営市民が集まり「横浜にプレイパークを創ろうネットワーク」発足

横浜市市民局、横浜ボランティア協会（現、青少年育成協会）と協働で「遊びのボランティア育成研修」を開催。以降、2006年まで毎年開催。

横浜市子育て支援事業本部に対し、放課後児童育成施策にプレイパーク事業を提案。

横浜市次世代育成パブリックコメントに提言書を提出し、【かがやけ横浜子どもプラン】～横浜市次世代育成支援行動計画～の内容にプレイパークの設置推進が盛り込まれる

2006年度「かがやけ横浜ども青少年プラン」の重点事業となり、横浜市はYPCネットワークを通じて市内6ヶ所に広がる推進団体にプレイリーダー人件費の補助を決定。

特定非営利活動法人（NPO）格を取得。

プレイパーク7か所、総計517日開催、来園者46,374名。

環境創造局（前緑政局）によるプレイパーク運営支援要綱が制定される。

青少年局子ども放課後児童育成課による「プレイパーク支援事業補助金交付要綱」制定される。

第1回定期総会開催。

リスクマネジメント研修の定例化を開始。

プレイリーダーが他都市のプレイパークに講師として派遣される。

東京慈恵医科大学「地域子育て支援体験実習」学生受入を開始

桐蔭横浜大学スポーツ健康政策学部「社会貢献活動体験実習」学生受入を開始。

第10回定期総会。プレイパーク24か所、開催日数1294日、参加者数140,569名に。

法人化10周年を記念して、プレイパーク巡りスタンプラリー、「プレイパークの可能性を考えよう～遊びがひらくココロとからだ（基調講演土谷みち子氏）」フォーラムを開催。

横浜市環境創造局との共催でリスクマネジメント講習を定例開催

当ネットワーク理事長を橋本ミチ子より岡野富茂子へ交代。

横浜市内プレイパークが25か所になる

新型コロナウイルス感染拡大防止のため、全プレイパーク開催休止。6月より対策を取りながら​順次再開。